コンバージョン率（CVR）平均と業界別ベンチマーク｜改善前に知るべき相場
「自社のコンバージョン率(CVR)は高いのか、低いのか」――この問いは、Webマーケティングや広告運用の現場で必ず一度はぶつかる悩みです。CVRは業界・商材・チャネル・コンバージョン定義によって大きく変動するため、絶対的な「良い数値」は存在しません。だからこそ、業界別ベンチマークと自社CVRを比較し、改善余地を見極めることが施策の出発点になります。
本記事では、最新の調査データに基づくCVRの全業界平均と業界別ベンチマーク、チャネル・デバイス別の傾向、自社CVRの妥当性を判断するための見方までを体系的に解説します。読み終えるころには、「自社CVRが業界水準と比較してどの位置にあるか」「改善すべきか、ボリュームに投資すべきか」を冷静に判断できる土台が身につくはずです。
CVR(Conversion Rate)とは、Webサイトや広告にアクセスしたユーザーのうち、コンバージョン(購入・申込・問い合わせなどの成果行動)に至った割合を示す指標です。広告運用ではROAS・CPAと並ぶ中核指標であり、サイト改善ではUI/UXの効果測定の基準として用いられます。
CVRは以下のシンプルな式で算出します。分母にセッション数を取るか、ユニークユーザー数を取るかで数値が変わるため、社内および業界ベンチマークと比較する際は分母の定義をそろえることが重要です。
CVR(%) = コンバージョン数 ÷ 訪問数(またはクリック数) × 100
CVRの数値を解釈する際にもっとも注意すべきは、何をコンバージョンと定義しているかです。ECサイトの「購入完了」と、BtoBサイトの「資料ダウンロード」、SaaSサイトの「無料トライアル登録」では、達成のハードルがまったく異なります。一般にハードルが低いマイクロコンバージョン(資料DL・メルマガ登録など)はCVRが高く、購入や有料契約に至るマクロコンバージョンはCVRが低く出ます。業界平均と比較する際は、自社のコンバージョン定義が同じ階層のものかを必ず確認してください。
細かな業界別データに入る前に、全業界を通じたCVRのおおまかな相場を押さえておきましょう。複数の調査機関(WordStream・Unbounce・Ruler Analytics・First Page Sageなど)のデータを総合すると、Webサイト全体の平均CVRはおおむね2〜3%、購買行動を伴うECは1.8〜2%、リード獲得型のBtoBやSaaSは2〜5%程度のレンジに収まります。
Webサイト全体の平均CVR:1〜4%(中央値は2%前後)
ECサイト全体の平均CVR:1.8〜2.0%(Shopifyストアは2.5〜3.0%)
BtoBサイト全体の平均CVR:2.0〜3.0%(中央値は約2.9%)
ランディングページ全体の平均CVR:約2.35%(上位25%は5.31%以上)
Google検索広告(全業界):約7.5%(媒体上の高意図クリックを母数とするため数値が高くなる)
業界レポートでよく見る「平均CVR」は、ごく一部のトップサイトが全体平均を押し上げている場合があります。実態に近い相場感を得るには、平均値だけでなく中央値や四分位レンジ(下位25%・中位50%・上位25%)も併せて確認してください。例えばランディングページ全体では平均2.35%でも、中央値はそれより低く、上位25%は5.31%以上と分布の幅が大きいのが実情です。自社の立ち位置は「平均より上か下か」だけでなく「中央値・上位25%との距離」で見るとより正確に把握できます。
ECサイトのCVRは、商材カテゴリによって5倍以上の開きが出ます。同じ「EC」のくくりで業界平均を見ても意味は薄く、必ず自社のカテゴリ別ベンチマークと比較してください。以下は2025年の国内外の調査データを総合した目安です。
食品・飲料:4.0〜6.2%(リピート購入と低単価が支える最高水準カテゴリ)
ヘルス・ビューティー:約2.5%(DTCブランドで最適化が進めば3〜4%超も)
ペット用品:約2.0〜3.0%(リピート性が高く比較的高水準)
アパレル・ファッション:1.5〜2.5%(返品リスクとサイズ検討が壁)
家電・コンシューマー電子機器:0.9〜1.5%(高単価・比較検討が長期)
ホーム・ガーデン:約1.4%(高単価で検討期間が長い)
ラグジュアリー・ジュエリー:1%未満(EC最低水準。高価格・高関与の典型例)
食品・飲料がEC最高水準のCVRを叩き出すのは、購入意思決定が速く、サブスクや定期購入によるリピート購入が日常的に発生するためです。逆に家電・ラグジュアリーは、高単価かつ比較検討フェーズが長いため、初回訪問でのCVR数値だけを見ると低く出ます。これは「悪いCVR」ではなく、商材特性として「指名検索・複数回訪問の末にコンバージョンする」構造なので、最終的に重要なのはアトリビューションを含めた全体貢献です。CVRを単純比較すると意思決定を誤る代表例なので注意してください。
BtoBサイトのCVRは、業種・サービス特性・コンバージョン定義によってECよりさらに大きな差が出ます。Ruler Analyticsが2025年に公開した調査(100以上の業種・1億件超のデータポイント)では、最高の法律サービス(7.4%)と最低のSaaSランディングページ(1.1%)の間で約7倍の開きがありました。
法律サービス:約7.4%(B2B最高水準。緊急性の高い検索意図に支えられる)
金融・フィンテック(法人向け):3.0〜5.0%(購買意図が顕在化した検索が中心)
プロフェッショナルサービス(コンサル・人材):4.0〜6.0%
医療・ヘルスケア(BtoB):3.0〜4.0%
HVAC・設備サービス:約3.1%
製造業:1.2〜2.5%(電話商談中心・技術的検討が長期)
BtoB EC:約1.8%(法人購買の比較検討が複数人で発生)
IT・通信サービス:約1.5%
BtoB SaaS(ランディングページ):約1.1%
エンジニアリング:約1.2%
BtoB SaaS事業では、Webサイト訪問→トライアル登録のCVRだけでなく、トライアル→有料転換のCVRも重要な評価指標になります。トライアルの方式によって相場感が大きく変わるため、自社の方式に合うベンチマークと比較してください。
フリーミアム→有料転換:1〜5%(ICPに合致しないフリーユーザーが多いため低水準)
オプトイン型(カード不要)無料トライアル→有料転換:15〜25%
オプトアウト型(カード必須)無料トライアル→有料転換:40〜60%
BtoBのCVRは、検討期間の長さ・意思決定者の数・取引単価・購買意図の顕在化度合いで決まります。法律サービスや緊急性の高い金融サービスは「すでに購入を決めた状態で訪問する」ため高CVRに見えますが、SaaSや製造業は「複数の意思決定者が長期に渡って情報収集する」ため初回訪問CVRは低くなります。重要なのは初回CVRの絶対値ではなく、最終的に商談・受注に至る貢献度を含めた評価です。BtoB SaaSは初回CVR 1%が標準で、2〜3%以上を狙うのは強い設計を必要とします。
自社サイトに来た訪問者のCVRだけでなく、広告チャネル経由のCVRも評価軸になります。同じ業界でも、検索広告・SNS広告・ディスプレイ広告でCVRは大きく異なるため、媒体別に比較対象を取ることが重要です。
Google検索広告(全業界平均):約7.5%(高意図クリックが母数のため数値が高い)
Google検索広告(BtoB):約3.0%(BtoBは検討長期化で下振れ)
Google ディスプレイ広告:約0.5〜1.0%(認知獲得目的でCVR低めが通常)
Meta(Facebook/Instagram)広告:0.9〜1.5%
オーガニック検索(SEO経由):約2.6%(意図が顕在化したユーザーが流入)
メールマーケティング(BtoB):約2.4%(既存接点のため一定の信頼ベースで配信)
検索広告のCVRが高く、ディスプレイ広告のCVRが低いのは「ディスプレイ広告が悪い」のではなく、ファネル上の役割が違うためです。検索広告は購買意図が顕在化した下流ユーザーを刈り取り、ディスプレイ広告は認知獲得・リターゲティングで中長期の貢献を担います。チャネル別CVRだけで予算配分を決めると、認知層への投資が枯渇して中長期で刈り取りCPAも悪化するという罠に陥ります。アトリビューションを含めた評価ロジックの設計が不可欠です。
業界・チャネルだけでなく、デバイスや流入経路によってもCVRは大きく変動します。同じサイトでも、デバイス別に見ると改善余地のある箇所が浮かび上がります。
デスクトップ:約3.9%(フォーム入力・比較検討に向く)
モバイル:約1.8%(セッション数は多いが完了率が低い)
EC全体のトラフィックの約70〜73%がモバイル経由であるにもかかわらず、CVRはデスクトップが約2倍高い傾向があります。これは、画面が小さくフォーム入力に手間がかかること、購入直前の比較や決済情報入力がデスクトップに移行しがちなことが原因です。モバイルセッションが多くCVRが低いサイトでは、モバイル特化のUI改善・決済導線の簡素化(Apple Pay・Google Pay対応など)が大きな改善余地になります。
ECサイトでは、CVRと表裏一体の指標としてカート放棄率も重要です。2025年のグローバル平均カート放棄率は約70.2%で、モバイルでは79〜85%、デスクトップでも67〜70%という高水準です。CVRが業界平均より低い場合、カート以前(商品ページ・カート追加導線)に問題があるのか、カート以降(決済フォーム・送料表示)に問題があるのかを切り分けると、改善打ち手の優先順位が決まります。
業界平均と単純比較するだけでは、判断を誤ります。自社CVRの立ち位置を正しく評価するには、以下の4ステップで段階的にチェックしてください。
自社のコンバージョン定義(購入・有料契約・問い合わせ・資料DLなど)が、比較対象のベンチマークと同じ階層かを確認します。資料DLのCVRと購入完了のCVRを比較しても意味はありません。複数のコンバージョンを設定している場合は、主目的コンバージョンと中間コンバージョンを分けて、それぞれに合う相場と比較します。
「EC」「BtoB」という大括りではなく、商材カテゴリ・業種まで掘り下げてベンチマークを選びます。BtoB SaaSとBtoB法律サービスでは7倍違うため、自社に近いカテゴリで比較しないと判断を誤ります。社内事業部が複数ある場合は、事業部別に異なる業界平均を当てる必要があります。
サイト全体のCVRが業界平均と同水準でも、チャネル別やデバイス別に分解すると、特定の経路だけ著しく低いケースがよくあります。Googleアナリティクスのチャネルグループ別・デバイス別レポートで分解し、どこに改善余地があるかを特定してください。
業界平均をクリアして満足するのではなく、上位25%や上位10%との距離を見ます。平均より上で上位25%より下なら改善の余地があり、上位25%を超えていればCVR改善より「ボリュームを伸ばす」「LTVを伸ばす」フェーズに移るべきです。CVR最適化は逓減効果が出やすい領域なので、十分な水準に達したら他のレバーに投資を移す判断が経営的に正しくなります。
業界ベンチマークは便利な道具ですが、使い方を誤ると意思決定の質を下げます。よくある誤解を整理しておきましょう。
ベンチマークは現状の立ち位置を測る基準であって、自社の目標値ではありません。自社の事業フェーズ・ユニットエコノミクス・LTV/CACに合わせて目標CVRを設計するのが本筋です。LTVが大きければCVRが業界平均以下でも事業として成立しますし、逆にLTVが小さい場合は業界平均以上のCVRが必須になります。
CVRを意図的に高くするのは簡単で、フォーム項目を減らしたり、トラフィックを限定的な指名検索に絞ったりすればCVRは上がります。しかしリード品質が落ち、商談化率・受注率が下がると、事業貢献は逆に悪化します。CVRはあくまでファネルの一部であり、商談化率・受注率・LTVと連動して評価しないと誤った最適化に陥ります。
CV数を伸ばすレバーはCVR以外にも、トラフィック量・トラフィック質・LTVなど複数存在します。CVRが既に上位25%水準にあるサイトで、さらにCVRだけを伸ばそうとすると効果が逓減します。CVRが十分高ければトラフィック投資へ、CVRが平均以下ならまずCVR改善へ、と現状に応じてレバーを切り替えるのが効率的な意思決定です。
事例記事やプレスリリースで公表される「CVR●●%達成」は、コンバージョン定義・対象期間・トラフィックソースが揃わないため単純比較できません。複数の調査機関(WordStream・Unbounce・Ruler Analytics・First Page Sage・Triple Whaleなど)のレポートを横断して、レンジ感をつかむのが安全な使い方です。
CVRの全業界平均はおおむね2〜3%、ECで1.8〜2.0%、BtoBで2〜3%が出発点の相場です。ただし業界・カテゴリ・チャネル・デバイスで大きく振れるため、自社CVRが妥当かを判断するには「同じコンバージョン定義」「同じカテゴリ」「同じチャネル/デバイス」のベンチマークと比較する必要があります。
ベンチマークと比較するときは、平均値だけでなく上位25%との距離を見ること、CVRだけでなく商談化率・受注率・LTVまで含めて評価すること、そして業界平均を「目標」ではなく「現在地を測る基準」として使うことが重要です。自社のユニットエコノミクスから逆算して目標CVRを設計し、現状とのギャップを改善ロードマップに落とし込む――この流れができれば、CVR改善は事業成長の確実なレバーになります。
CVR・CPA・LTV・ROASといった指標をチャネル横断で統合的に管理し、業界ベンチマークと自社実績のギャップから施策の優先順位を導き出すには、スプレッドシート運用には限界があります。Xtrategyは、マーケティング予算配分と効果測定を統合的に支援するプラットフォームとして、ベンチマーク比較に基づくCVR改善・予算最適化の実務をサポートします。
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