転職に必要な書類一覧｜準備チェックリスト【2026年最新版】
転職が決まると、応募から入社までの各ステップでさまざまな書類が必要になります。「何をいつまでに準備すればいいの？」「前職から受け取る書類は？」と迷う方も多いのではないでしょうか。書類の準備が遅れると、入社手続きが滞ったり、社会保険の加入に支障が出たりすることもあります。
この記事では、転職に必要な書類を「応募時」「内定後」「退職時」「入社時」の4ステップに分けて網羅的に解説します。チェックリストとして活用して、漏れなく準備を進めましょう。
転職活動の最初のステップである応募時には、以下の書類が必要です。書類選考ではこれらの書類だけで合否が判断されるため、完成度が非常に重要です。
履歴書は、氏名・学歴・職歴・資格などの基本的なプロフィールをまとめた書類です。写真貼付が求められることが多く、記載内容に誤りがないよう注意しましょう。特に職歴の年月や会社名は正確に記載し、志望動機欄も応募先企業に合わせて具体的に書くことがポイントです。最近はWeb履歴書での提出を求める企業も増えています。
職務経歴書は、これまでの業務内容や実績、スキルを詳しく記載する書類で、中途採用では履歴書以上に重視されます。単なる業務の羅列ではなく、「自社で活躍できる人材か」を採用担当者にイメージさせることが大切です。具体的な数字（売上達成率、プロジェクト規模など）を交えて実績をアピールしましょう。A4サイズで1〜2枚程度にまとめるのが一般的です。
企業によっては、ポートフォリオ（デザイナーやエンジニアなど）、紹介状（リファレンスレター）、資格証明書のコピーなどが求められることがあります。応募要項をよく確認して、必要なものを漏れなく準備しましょう。
内定が出たら、企業から受け取る書類と提出が必要な書類があります。内定承諾には期限が設定されているのが一般的なので、迅速な対応が求められます。
内定を受諾する意思を示す書類です。企業から送られてくる書式に署名・押印して返送するのが一般的です。提出期限が設けられているので、期日を必ず確認しましょう。
労働条件（給与、勤務時間、休日、業務内容など）が記載された書類です。企業には労働基準法により労働条件の明示義務があります。内容をよく確認し、特に給与額、試用期間の条件、残業代の扱いなどは入念にチェックしましょう。不明点があれば署名前に必ず確認することが大切です。
企業によっては、就業規則の遵守や機密保持を約束する誓約書や、身元保証書の提出を求められることがあります。身元保証書は保証人の署名が必要なため、事前に保証人となる方に依頼しておきましょう。
退職時には、現職の企業に提出・返却する書類と、現職から受け取る書類があります。受け取る書類は転職先での手続きに不可欠なので、漏れなく確保しましょう。
まず退職届（または退職願）の提出が必要です。退職願は「退職を希望する意思表示」であり掤回の余地がありますが、退職届は「退職を確定した意思表示」で原則として撤回できません。社内規定に沿った形式で、適切なタイミングで提出しましょう。
また、以下のものも返却が必要です。健康保険証（マイナ保険証に移行済みの場合は返却不要）、社員証・名札・IDカード、制服や貸与品、通勤定期券（現物支給の場合）、業務関連の資料やデータなどです。なお、2024年12月から健康保険証の新規発行は廃止され、原則としてマイナンバーカード（マイナ保険証）を活用する仕組みに変更されています。
退職時に現職から受け取るべき書類は、転職先での手続きに直結する重要なものばかりです。
雇用保険被保険者証は、雇用保険に加入していることを証明する書類です。企業が保管している場合は忘れずに受け取りましょう。転職先で新たに雇用保険に加入する際に「雇用保険被保険者番号」が必要になります。
年金手帳または基礎年金番号通知書も受け取ります。なお、2022年4月以降、年金手帳の新規発行は廃止されており、今後新たに加入する方は基礎年金番号通知書を使用します。
源泉徴収票は、その年の収入額や負担した社会保険料が記載された書類で、転職先での年末調整に使われます。退職後1ヶ月以内に前職から発行されるのが一般的です。年内に転職する場合は提出が必要になりますが、年をまたいで入社する場合は不要なこともあります。大切に保管しておきましょう。
離職票は、転職先がまだ決まっていない場合に必要な書類で、ハローワークでの失業給付の受給手続きに使います。なお、2025年1月から、希望者は離職票をマイナポータルで受け取れるようになりました。退職証明書は、転職先から前職の在籍実績の確認を求められた場合や、国民健康保険への加入手続きに必要となる場合があります。労働基準法22条により、労働者が請求すれば企業は発行義務があります。
転職先への入社時には、社会保険や税務、給与振込の手続きのために多くの書類の提出が求められます。以下が一般的に必要となる書類です。
健康保険・厚生年金・雇用保険の資格取得や、給与に関する税務申告に必要です。マイナンバーカードの写し（表裏両面）または住民票など個人番号が確認できる書類を提出します。扶養家族がいる場合は、家族分のマイナンバーも必要です。
所得税の各種控除手続きのために必要な書類で、扶養家族がいない場合でも提出が必要です。転職先から専用の用紙を受け取り、必要事項を記入して提出します。年末調整の際にも使われる重要な書類です。
配偶者や子どもなどの扶養家族がいる場合に提出が必要です。被扶養者に収入がある場合は、扶養の条件を満たしているか確認が必要です。転職先から指定のフォーマットが提供されます。
給与の振込先情報を記載する書類です。本人名義の口座が必要で、通帳やキャッシュカードのコピーを求められることもあります。企業によっては指定の銀行がある場合もあるので、事前に確認しておきましょう。
上記のほかにも、健康診断書（入社前3ヶ月以内のものが一般的）、住民票記載事項証明書、身元保証書、入社誓約書、通勤経路申告書などが求められることがあります。企業によって必要書類は異なるため、必ず事前に確認しておきましょう。
前職から書類が届かない場合や、紛失してしまった場合の対処法も知っておきましょう。
源泉徴収票が届かない場合は、まず前職の人事部門に問い合わせましょう。退職後1ヶ月以内に発行されるのが一般的ですが、それでも届かない場合は税務署に相談することもできます。
雇用保険被保険者証を紛失した場合は、ハローワークで再発行の手続きが可能です。また、被保険者番号だけでも手続きは可能な場合があるので、転職先に相談してみましょう。
年金手帳を紛失した場合は、年金事務所で基礎年金番号通知書の再発行を申請できます。なお、マイナンバーを提供すれば年金手帳がなくても手続き可能な企業も増えています。
いずれの場合も、書類の準備が間に合わないとわかった時点で、早めに転職先の担当者に相談することが大切です。多くの企業では柔軟に対応してもらえます。
転職に必要な書類をスムーズに準備するために、いくつかのコツを押さえておきましょう。
㐔りに対応するのではなく、内定が出た時点で必要書類をリストアップしておくのがおすすめです。転職先から案内がある前に、自分で準備できる書類（マイナンバーカードのコピー、通帳のコピーなど）は先に用意しておくと慕てません。
前職から受け取る書類については、退職が決まった時点で人事担当に「受け取る書類の一覧と受取方法」を確認しておくと安心です。特に源泉徴収票は退職後の発行になるため、郵送先の住所を正確に伝えておきましょう。
書類の提出方法も企業によって異なります。入社日に手渡しするパターン、事前に郵送するパターン、電子提出するパターンなどがあるので、案内に沿って対応しましょう。郵送の場合は送付状を添えるのがビジネスマナーです。
転職に必要な書類は、応募から入社までの各ステップで多岐にわたります。特に源泉徴収票・雇用保険被保険者証・年金手帳（基礎年金番号通知書）・マイナンバーは、ほぼすべての企業で提出を求められる主要書類です。
書類の準備が遅れると入社手続きが滞り、社会保険の加入や給与支払いに影響が出ることもあります。内定が出たら早めに必要書類をリストアップし、計画的に準備を進めましょう。この記事のチェックリストを活用して、スムーズな転職を実現してください。
スタートアップ企業の定義・特徴からベンチャー企業との違い、成長ステージ、転職するメリット・デメリット、確認すべきポイントまで網羅的に解説。スタートアップ転職を検討中の方必見のガイドです。
ISFP（冒険家）が転職で失敗しやすい5つのパターンと対策、強みを活かした仕事選びのコツ、転職活動を5ステップで解説。カジュアル面談やお試し転職の活用法も紹介します。
退職代行サービスの選び方を徹底解説。民間企業・労働組合・弁護士の運営元別の費用相場や対応範囲、失敗しないための5つのチェックポイント、利用の流れ、メリット・デメリットまで分かります。
