NPSの計算方法をやさしく解説|推奨者・批判者の分類と目安


顧客アンケートやサービス改善の現場でよく登場する「NPS(ネット・プロモーター・スコア)」。顧客ロイヤルティを測る指標として広く使われていますが、「具体的にどう計算するの?」「スコアの目安は?」と迷う方も多いはずです。
本記事では、NPSの計算方法を、たった1つの質問と『推奨者・中立者・批判者』への分類から、ステップごとにやさしく解説します。計算例やスコアの目安、活用のポイントまで、はじめての方でも実務に使えるレベルで理解できる内容です。
NPS(Net Promoter Score/ネット・プロモーター・スコア)とは、商品やサービスを「他者にどれくらい勧めたいか」を通じて、顧客ロイヤルティ(企業やブランドへの愛着・信頼)を測る指標です。
従来の「満足度」が“その時点でどれだけ満足したか”を測るのに対し、NPSは“今後も使い続け、人に勧めたいと思えるか”という将来の行動・推奨意向に踏み込んで測る点が特徴です。そのため、業績との相関が高い指標として、多くの企業で採用されています。
NPSの調査は、基本的に次の1問だけで完結します。
「あなたはこの商品(サービス/企業)を、友人や同僚にどの程度すすめたいと思いますか?」
この質問に対して、回答者は0〜10の11段階で評価します。0が「まったく勧めたくない」、10が「非常に勧めたい」です。NPSの計算は、この11段階のスコアを3つのグループに分類するところから始まります。
0〜10で得られた回答は、点数によって次の3つのグループに分けます。この分類がNPS計算の土台になります。
ここで注意したいのが、7〜8の「中立者」はNPSの計算に含めないという点です。また、6以下はすべて「批判者」として扱われるため、6点という一見“悪くない”評価も批判者に分類されます。この厳しめの線引きが、NPSが改善のシグナルを捉えやすい理由でもあります。
分類ができたら、NPSは次のシンプルな式で求められます。
NPS = 推奨者の割合(%) − 批判者の割合(%)
ポイントは、人数そのものではなく全回答者に占める「割合(%)」で計算することです。中立者は式に登場しませんが、割合を出す際の分母(全回答者数)には必ず含めます。
計算の手順を整理すると、次の3ステップになります。
NPSは割合の引き算なので、結果は−100から+100までの値をとります。全員が推奨者なら+100、全員が批判者なら−100です。一般的な指標と違い、マイナスの値になり得る点も特徴です。なお、慣習として数値に「%」はつけず、単に「NPSは+20」のように表します。
具体的な数字で計算してみましょう。あるサービスで100人にアンケートを実施し、回答が次のように分かれたとします。
まず割合を出します。推奨者は 40 ÷ 100 × 100 = 40%、批判者は 25 ÷ 100 × 100 = 25% です。これを式に当てはめると、NPS = 40% − 25% = +15 となります。
ここで中立者の35人は計算式には現れませんが、割合を出す分母の「100人」にはきちんと含まれています。もし中立者を分母から外してしまうと割合が変わり、正しいNPSが出ないため注意しましょう。
算出したNPSをどう評価すればよいか、おおまかな目安を押さえておきましょう。ただし前提として、NPSの『絶対値』の基準は一律ではありません。
一般論として、NPSがプラスであれば推奨者が批判者を上回っている良好な状態、マイナスであれば批判者が多く改善が必要な状態と読めます。+30〜+50あれば優良、+50を超えれば非常に高い水準とされることが多いですが、これはあくまで目安です。
特に重要なのが、業界や国によって平均値が大きく異なるという点です。たとえば日本人は中間の評価(7〜8)を選びやすい傾向があり、欧米と比べてNPSが低めに出やすいといわれます。そのため、他社や他業界の数値と単純比較するより、自社の過去スコアと比べた「推移」で見るほうが実務的です。
NPSを単なる「点数」で終わらせず、改善につなげるために意識したいポイントを整理します。
NPSは計測すること自体が目的ではなく、スコアの背景にある顧客の声を読み解き、次の改善行動につなげてはじめて価値を持ちます。
NPSは、「友人や同僚にどの程度すすめたいか」をたった1つの質問・0〜10の11段階で尋ね、回答を推奨者(9〜10)・中立者(7〜8)・批判者(0〜6)に分類して測る顧客ロイヤルティ指標です。計算式は「推奨者の割合(%)− 批判者の割合(%)」とシンプルで、中立者は式には含めないものの、割合を出す分母には必ず含めます。
スコアは−100〜+100の範囲をとり、プラスなら良好、マイナスなら改善が必要と読めますが、業界・国による差が大きいため、他社比較より自社の推移で捉えるのが基本です。点数を出して終わりにせず、理由の自由記述やセグメント分析と組み合わせて、顧客の声を改善行動へとつなげていきましょう。

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