STPとは?マーケティングでの使い方と事例集

STP分析は、マーケティング戦略を組み立てるうえで欠かせない基本フレームワークです。市場をセグメンテーション(Segmentation)で分け、ターゲティング(Targeting)で狙う層を定め、ポジショニング(Positioning)で自社の立ち位置を明確にする——この3ステップの頭文字をとってSTPと呼びます。本記事では、STPの意味と各ステップの進め方、業種別の事例集、そして近年注目されるOMO施策への応用までを、初心者にもわかりやすく解説します。
STP分析とは、経営学者フィリップ・コトラーによって体系化された、市場を捉えて戦略を設計するためのフレームワークです。Segmentation(市場細分化)・Targeting(狙う市場の選定)・Positioning(自社の立ち位置の明確化)という3つのステップの頭文字をとって「STP」と呼ばれます。
STPの目的は、限られた経営資源を、成果につながる市場へ集中させることにあります。すべての人にすべてを売ろうとすると、メッセージがぼやけ、コストも分散してしまいます。市場を分けて狙いを定め、自社ならではの価値を明確にすることで、「誰に・どんな価値を・どう伝えるか」がはっきりする——STPは、その戦略の地図を描く役割を果たします。
セグメンテーションとは、市場を共通のニーズや属性を持つグループ(セグメント)に分ける工程です。漠然とした「市場全体」を、意味のある小さな塊に切り分けることで、後のターゲティングやポジショニングが具体的に進められるようになります。
市場を分ける切り口(変数)には、代表的に次の4つがあります。
重要なのは、分けること自体が目的ではないという点です。切り分けた結果、それぞれのセグメントで「求めるものが明確に違う」状態になって初めて、セグメンテーションは意味を持ちます。
ターゲティングとは、細分化した複数のセグメントのなかから、自社が狙うべき市場を選ぶ工程です。すべてのセグメントを狙うのではなく、自社の強みを活かせて、かつ十分な魅力のある市場に絞り込みます。
ターゲティングのアプローチは、大きく3つの型に分けられます。
狙うべきセグメントを評価する際は、市場規模・成長性・競合の状況・自社の強みとの相性などを総合的に見ます。後述する「6R」のような基準を使うと、評価の抜け漏れを防ぎやすくなります。
ポジショニングとは、狙う顧客の頭の中で、競合と比べて自社をどう認識してもらいたいかを定める工程です。「安さ」で選ばれたいのか、「品質」や「体験」で選ばれたいのか——顧客の記憶に残したい立ち位置を明確にします。
ポジショニングを整理するときに便利なのが「ポジショニングマップ」です。顧客が購買を決めるうえで重視する要素を2軸にとり、自社と競合を平面上に配置して、空いているポジション(差別化の余地)を探します。
軸の選び方の例としては、次のような組み合わせがよく使われます。
ポイントは、顧客にとって意味のある軸を選ぶことです。作り手の都合ではなく、顧客が本当に気にする観点で軸を設定できると、ポジショニングは説得力を持ちます。
STPは、次のような流れで進めるのが基本です。
なお、STPは単独で完結するものではありません。実務では、3C分析やSWOT分析で市場・競合・自社を把握したうえでSTPを行い、その結論を4Pで具体化する——という一連の流れの中に位置づけると、戦略に一貫性が生まれます。
STPは業種を問わず活用できます。ここでは代表的なパターンを、業種別の考え方として整理します(各業界で一般的に見られる典型例です)。
視聴ジャンルの好みや視聴時間帯といった行動変数でセグメント化し、「じっくり作品を楽しみたい層」に集中(集中型/差別型)。価格の安さではなく、独自コンテンツの豊富さや快適な視聴体験でポジショニングする、といった設計が考えられます。
「自宅でも職場でもない、くつろげる第三の場所」を求める層をターゲットにし、価格競争ではなく、空間や体験の質でポジショニングする——というのは、体験価値を軸にしたポジショニングの典型例です。
年齢や肌悩みといったデモグラフィック・行動変数で細かくセグメント化し、悩み別にブランドやラインを用意する差別型が一般的です。「敏感肌向け」「エイジングケア特化」など、悩みに寄り添う立ち位置でポジショニングします。
いずれの例にも共通するのは、「安さで勝負しない領域を、STPで見つけている」という点です。誰に・どんな価値で選ばれるかを定めることで、価格以外の土俵で戦えるようになります。
近年のマーケティングで注目されるのが、OMO(Online Merges with Offline)です。OMOとは、オンラインとオフラインの垣根をなくし、顧客体験を一体のものとして設計する考え方を指します。そして、効果的なOMO施策を組み立てる土台になるのが、実はSTPです。
OMO施策は「アプリと店舗を連携させる」「ECと実店舗の在庫を統合する」といったチャネルの話に見えがちですが、チャネルをつないだだけでは成果につながりません。「誰に・どんな価値を届けるのか」というSTPの問いに答えていないと、施策は空回りしてしまいます。STPの3ステップは、OMO施策では次のように機能します。
具体的なOMO施策とSTPの結びつきとしては、次のような例が挙げられます。
このように、OMO施策の成否は、チャネル連携そのものよりも「STPがどれだけ明確か」に大きく左右されます。逆にいえば、STPが定まっていれば、OMO施策は「誰に・どんな価値を・どのチャネルの組み合わせで届けるか」という具体的な打ち手へと落とし込みやすくなります。
なお、オンラインとオフラインにまたがる顧客データを統合し、セグメント単位で施策の成果を可視化するには、データを一元管理できる基盤があると実務がスムーズになります。データがチャネルごとに分断されていると、そもそもOMO施策の前提となる統合セグメントが作れないためです。
最後に、STPを実務で機能させるためのポイントを整理します。
STPは、市場を分け(Segmentation)、狙いを定め(Targeting)、立ち位置を決める(Positioning)という、マーケティング戦略の基本フレームワークです。限られたリソースを成果につながる市場へ集中させ、価格以外の土俵で選ばれる状態をつくるための「地図」になります。そして、OMO施策のようにオンラインとオフラインをまたぐ取り組みでも、成否を分けるのは結局「誰に・どんな価値を届けるか」というSTPの明確さです。まずは自社の顧客をデータで捉え、意味のあるセグメントに分けるところから、STPの第一歩を踏み出してみましょう。